ＩＥ(Industrial engineering)手法とは‥

生産管理工学の考え方に基づいた製造業においての生産性向上の手法です。

　確立されたのは製造業においてですが、現在では製造業に限定されず、商業、サービス業、医療福祉等の非製造業でも応用できる使い勝手のよいメソッドです。

　その“生産性向上手法”がどのように残業時間の削減に繋がっていくのかということをご説明していきたいと思います。

業務において生産性向上につながる要素は次の２つ（ソフト面、ハード面）になります。

　①管理システム（ソフト面）の改善

　　ある業務を完了させるために、どのような組織で行うのかであるとか、管理のための制度がどのようになっているのか。製造業であれば、材料の納期管理方法、機械の割り当て計画、人員の配置などの業務におけるソフト面を管理システムと定義します。

　②物的システム（ハード面）の改善

　　業務遂行のための物的面から見た要素です。作業方法、業務フローやモノや書類の運搬方法、製造業であれば、生産方式や機械設備等の業務におけるハード面が物的システムです。

　上記①②の中で、ＩＥ手法を使った生産性の向上、改善の対象になるのは、②物的システム（ハード面）の方になります。

　以下の図で上記の説明を簡単にまとめておきます。

ＩＥ手法による労働時間短縮のスキーム

　では実際のＩＥ手法を用いた労働時間短縮のスキームについてお話致します。

１．仕事（作業）内容の現状把握（仕事しらべ）

　日々の就業時間を過ごす要素を抜き出し、内容、重要度ごとに区分していきます。

　残業時間を含めた１日の労働時間の中で、従業員が時間を過ごす要素は以下の数式で成り立ちます。（右図参照）

　労働（作業）時間＝作業＋余裕＋非作業

　　　　作業：実際に動いて作業している時間

　　　　余裕：指導伝達時間、手待ち時間、書類記入等

　　　　非作業：作業していない時間

 

　“作業”も重要度ごとに以下の区分定義を意識しながら、抜き出していきます。

　　　主作業：お金になっている作業、またはその部署で成果に直結する作業

　　　　　　　例）製造業ー「部品を機械で加工する時間」「機械等を組み立てている時間」

　　　　　　　　　小売業ー「お客様を接客している時間」「お客様に商品をＰＲしている時間」

　　　　　　　　　飲食店（厨房）－「肉や野菜のカット」「煮炊き」「盛り付け」

　　　　　　　　　飲食店（フロア）－「お客様にサービスを提供している時間」

　　　付随作業：主作業を行うためにどうしても欠かせない「主作業」の前後または途中で行う作業

　　　　　　　例）製造業ー「機械への部品の取り付け取り外し作業」「加工途中の寸法検査」

　　　　　　　　　小売業ー「商品の陳列作業」「値札付け作業」

　　　　　　　　　飲食店（厨房）－「食材の準備」

　　　　　　　　　飲食店（フロア）－「テーブル準備、整頓作業」「グラス、食器の準備」

　　　付帯作業：本来の目的を達成するための準備、段取り、後始末、運搬などの作業

　　　　　　　例）製造業ー「運搬」「図面のチェック」「検品作業」

　　　　　　　　　小売業ー「仕入れ伝票記入」「仕入れ商品検査」

　　　　　　　　　飲食店ー「食料品の仕入れ」「食料品のチェック」

 

　これら分類された作業の中で、最も優先順位が高いのは“お金になる”「主作業」であり、他の作業は「主作業」を行うための周辺作業であることを認識しなければなりません。

 

２．作業内容の分類、分析

　　－『主作業』の定義を明確にし、主作業とその他作業の現状の比率を測定

　前述１．の作業で抜き出した仕事内容をさらに精査、分析していきます。まず作業の中の『主作業』つまり、お金になる作業は何なのかの定義を明確に行います。

　次に『主作業』以外の作業、つまり付随作業、付帯作業、余裕がどういったものがあり、現状どの程度の時間がこれらに掛かっているかを測定します。

　３．その他作業の削減⇒主作業の比率を上げる

　主作業外の『その他作業』や『余裕』を削減する方法を検討し、作業改善等を行うことで、その他作業等の業務の効率化を図ります。

　そうすると自ずから、『その他作業』等に費やされる時間は短縮しますので、結果的には『主作業』に取り掛かれる時間が多く取れる、つまり作業全体から見ると生産性が向上するということになり、業績や効果を維持しながらの労働時間短縮が可能になるわけです。

以下の図が『生産性向上⇒実労働時間短縮』の手法のメカニズムです。

実労働時間を経営管理学の技法を用い、短縮するメソッドについてご説明して参りましたがいかがしょうか？

『恒常的に過重労働が続いている』

『職場全体が疲弊している』

『頑張っている従業員から疲弊して辞めていく』

『人件費、特に残業手当の高騰が経営を圧迫している』

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