当時はコンピテンシーの企業への導入は、外資系の人事コンサルティング会社がほぼ独占的に行っていましたが、その導入手法は“厳密法”という非常に時間とコストがかかる手法で行っていました。

　厳密法とは、人事コンサルタントが顧客企業に在籍する“仕事のできる社員”に半年なり１年なり、かなりの長期間にわたり密着し、“成果につながる行動＝コンピテンシー”を抽出していくという方法です。

　手間と時間が掛かるこの手法での導入には、当時１，０００万円近くのコストが掛かったということです。

　さらに、半年から１年の期間をかけコンピテンシーの抽出作業を行い、その後職場の同僚達へ共有化、習慣化させるわけですから、実際に定着するのが、１年から１年半ほどかかるわけです。実際それだけの期間を要するとなると、ＩＴ企業のようなサイクルの短い業種では、コンピテンシー抽出作業の段階では、確かに“旬”であった行動そのものが、コンピテンシーがしっかり定着したころには、既に“旬の時期”を過ぎてしまったモノに成り下がってしまうということもあったそうです。

 　効果、成果がきちんと立証された手法であるのも関わらず、当初、中堅・中小企業や中小規模の法人、医療機関、教育機関等にまできちんと浸透しなかったのはこういった、費用面と納期面に問題があったからだと思われます。

 　日本に最初に紹介された時期から２０年ほど経過した現在では、コンピテンシーの導入手法もできる社員に長期間密着する“厳密法”一辺倒ではなく、時間もコストもあまりかからない“簡便法”という手法も確立されました。

　当事務所では、上記のような、膨大な時間と莫大なコストが掛かる“厳密法”の手法は採らず、比較的費用が安価で収まり、かつ、効果もしっかり期待できる“簡便法”での導入をご案内させて頂いております。

　この“簡便法”であれば、コンピテンシーの作成のみだと１日（６－７時間）の導入研修で作成が可能です。また、定着化、習慣化の期間を加えてもＭａｘ４ヶ月で導入が完了する手法です。この導入期間であれば、きちんと、“今が旬”の行動を短期間で定着させることが可能となります。

 “デキる社員”が増殖し、組織を活性化するコンピテンシーによる教育手法が、当事務所では比較的短納期かつ低コストで導入が可能です。

　職場の士気が高まり、従業員の皆さんの行動が変わっていく様子を是非ご体感下さい。