人事制度、給与・退職金制度、デキる人材の採用・育成(戦力化)・定着を三位一体でサポート!

大阪人事コンサルティングセンター

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コンピテンシー導入は時間とコストがかかる?

今や『コンピテンシー』は最短1日の集合研修で導入が可能になっております。

 コンピテンシーをわが国の企業が取り入れ出し始めた、2000年代初頭には、コンピテンシー導入には長期におよぶコンサルティング期間と莫大なコストがかかるものでした。

 なぜ、当初は膨大なコストと時間がかかるようなものだったのでしょうか?コンピテンシーの考え方がわが国に取り入れられた際に、導入コンサルティングができる業者と手法、そして、導入用途がその時点では限定されていたからです。

コンピテンシーの考え方はアメリカで1970年代に生まれ、1980年代からアメリカ企業で積極的に取り入れられました。

 わが国でも1999年にコンピテンシーが紹介され、アメリカから入ってくると、2000年代に入ってから日本企業でも大企業を中心にコンピテンシーを用いた人事手法がブームとなりました。2005年の調査ではわが国でのコンピテンシーの導入状況は1000人以上の従業員規模の企業で34%となっています。

 しかしながらその当時コンピテンシーの導入にはコストと時間が掛かりすぎ、その効果に非常に興味を持ちながらも導入を見送った企業や一旦導入したもののその後うまく運用できずやめてしまった企業も数多くありました。

コンピテンシー導入手法:昔と今

 当時はコンピテンシーの企業への導入は、外資系の人事コンサルティング会社がほぼ独占的に行っていましたが、その導入手法は“厳密法”という非常に時間とコストがかかる手法で行っていました。

 厳密法とは、人事コンサルタントが顧客企業に在籍する“仕事のできる社員”に半年なり1年なり、かなりの長期間にわたり密着し、“成果につながる行動=コンピテンシー”を抽出していくという方法です。

 手間と時間が掛かるこの手法での導入には、当時1,000万円近くのコストが掛かったということです。

 さらに、半年から1年の期間をかけコンピテンシーの抽出作業を行い、その後職場の同僚達へ共有化、習慣化させるわけですから、実際に定着するのが、1年から1年半ほどかかるわけです。実際それだけの期間を要するとなると、IT企業のようなサイクルの短い業種では、コンピテンシー抽出作業の段階では、確かに“旬”であった行動そのものが、コンピテンシーがしっかり定着したころには、既に“旬の時期”を過ぎてしまったモノに成り下がってしまうということもあったそうです。

  効果、成果がきちんと立証された手法であるのも関わらず、当初、中堅・中小企業や中小規模の法人、医療機関、教育機関等にまできちんと浸透しなかったのはこういった、費用面と納期面に問題があったからだと思われます。

  日本に最初に紹介された時期から20年ほど経過した現在では、コンピテンシーの導入手法もできる社員に長期間密着する“厳密法”一辺倒ではなく、時間もコストもあまりかからない“簡便法”という手法も確立されました。

“従業員の行動が変わる”教育を安価、短期集中でサポート!

 当事務所では、上記のような、膨大な時間と莫大なコストが掛かる“厳密法”の手法は採らず、比較的費用が安価で収まり、かつ、効果もしっかり期待できる“簡便法”での導入をご案内させて頂いております。

 この“簡便法”であれば、コンピテンシーの作成のみだと1日(6-7時間)の導入研修で作成が可能です。また、定着化、習慣化の期間を加えてもMax4ヶ月で導入が完了する手法です。この導入期間であれば、きちんと、“今が旬”の行動を短期間で定着させることが可能となります。

 “デキる社員”が増殖し、組織を活性化するコンピテンシーによる教育手法が、当事務所では比較的短納期かつ低コストで導入が可能です。

 職場の士気が高まり、従業員の皆さんの行動が変わっていく様子を是非ご体感下さい。

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「もっとコンピテンシーについて知りたい」「どんな導入事例があるのか見てみたい」という経営者の方に、様々な業界でのコンピテンシーの作成事例が掲載された小冊子を差し上げております。資料請求のページよりお申し込み下さい。

コンピテンシー導入についての別メニューのご紹介

最短1日の研修で作成可能なコンピテンシー!当事務所では作成したコンピテンシーの習慣化までをサポートする4ヶ月集中プランもございます。

なぜ『コンピテンシー導入研修』が社員の戦力化や定着率アップに繋がるのか?その種明かしを理論的かつわかりやすく解説しています。

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